このブログは,多くの受験生の方が司法書士試験に合格するために開設しました。
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     姫野司法書士試験研究所においては,最新判例等の情報提供,つまり合格に必要な知識を提供するほか,勉強方法に関する情報提供も行います。

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    【新・標準テキストシリーズ】
          

    【モデルノートシリーズ】


    【無敵シリーズ(執筆した箇所があるもの)】


    【過去問分析の方法論 アンカーシリーズ 2012年版】
       

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    【新しい電子書籍】


    □ 民法の重要判例(平成10年-平成28年)  NEW!!!
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    □ 司法書士試験の過去問【平成28年度択一式試験】  NEW!!!
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    □  平成29年度対策 司法書士試験の過去問【会社法及び商法】(平成18年度以降) NEW!!!
    □  平成29年度対策 司法書士試験の過去問【商業登記法】(平成18年度以降) NEW!!!
    □  平成29年度対策 司法書士試験の過去問【憲法】 NEW!!!


    □ 記述式過去問集【不動産登記法】(昭和57年度~平成9年度) 
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     この電子書籍については,こちらの記事をご参照ください。


     平成28年(2016年)11月6日17時45分までに,
     記述式過去問集【不動産登記法】(昭和57年度~平成9年度)をご購入いただいた皆さんへ


     記述式過去問集【不動産登記法】(昭和57年度~平成9年度)のPDFファイルの一部に文字消えがあることが発覚しました。
     つきましては,文字化けのないファイルをお送りさせていただきますので,ブログのコメント欄にて,メールアドレスをお教えください。
     コメントをいただく際には,注文番号も併せてお教えください。
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     【追記】 おそらくですが,再度ダウンロード作業をしていただき,ファイル名が「NkijutsukakomonS57-H9」であれば,文字消えのないファイルです。一度お試しいただければと思います。
     お手数ですが,よろしくお願いします。
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    □ 平成29年度司法書士試験対策 事実関係に関する補足・答案作成に当たっての注意事項集
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    □ 株主リスト関係改正の解説 Ver.2.0
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     株主リスト及び附属書類に関する商業登記規則の改正を完全解説。法務省発表の書式例・記載例も収録。Ver.2.0においては,平28.6.23民商99号にも対応させ,更に,申請書への記載方法を示しています。
     Ver.1.0をご購入いただいた皆さん,株主リスト関係改正の解説【補足】をダウンロードしていただき,併せてお使いください。

    □ 株主リスト関係通達完全対応問題集
              DLmarketで購入 
     株主リスト及び附属書類に関する商業登記規則の改正についての登記先例をベースに一問一答問題集化。
     




    <科目別過去問集(択一式問題)>
    □  平成29年度対策 司法書士試験の過去問【会社法及び商法】(平成18年度以降) NEW!!!
    □  平成29年度対策 司法書士試験の過去問【商業登記法】(平成18年度以降) NEW!!!
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    <年度別過去問集(択一式問題)>
     法務省が問題の公開を開始した平成11年度から最新の平成27年度までの年度別過去問集(択一式問題)です。

    [セット]
    □ 司法書士試験の過去問【平成11年度から平成27年度までの択一式問題】

    □ 司法書士試験の過去問【平成28年度択一式試験】 NEW!!!
    □ 司法書士試験の過去問【平成27年度択一式試験】
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    □ 司法書士試験の過去問【平成25年度択一式試験】           
    □ 司法書士試験の過去問【平成24年度択一式試験】
    □ 司法書士試験の過去問【平成23年度択一式試験】
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    □ 司法書士試験の過去問【平成21年度択一式試験】
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    □ 司法書士試験の過去問【平成19年度択一式試験】
    □ 司法書士試験の過去問【平成18年度択一式試験】
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    □ 司法書士試験の過去問【平成15年度択一式試験】
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    □ 司法書士試験の過去問【平成11年度択一式試験】


    <記述式問題対策>
    □ 記述式過去問集【不動産登記法】(昭和57年度~平成9年度) NEW!!!
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    平成28年(2016年)11月6日17時45分までに,
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     記述式過去問集【不動産登記法】(昭和57年度~平成9年度)のPDFファイルの一部に文字消えがあることが発覚しました。
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    □ 動産・債権譲渡特例法のポイント


    <不動産登記法>
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      【セット】マイナンバー法関連の登記法令の解説
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    □ 新信託法に基づく信託に関する登記の解説


    <会社法及び商業登記法>
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      【セット】マイナンバー法関連の登記法令の解説
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    □ 
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    □ 
    平成21年3月27日法務省民商第765号通達の解説 
    □ 会社法基本通達完全対応問題集(第2版)【問題編】
    □ 会社法基本通達完全対応問題集(第2版)【解答解説編】
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    □ 会社法の立案担当者の見解問題集【解答解説編】
    □ 株式の詳解
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    □ 機関の詳解Ⅰ
    □ 機関の詳解Ⅱ
    □ 機関の詳解Ⅲ
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    □ 組織再編時における新株予約権の取扱い
    □ 組織再編行為の承認
    □ 商業登記法の記述式問題1
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    <民事訴訟法等>
    □ 平成23年民訴法及び民保法の一部改正の解説 
    □ 民事保全法逐条解説
    □ 民事保全法の肢別問題集


    <供託法>
    □ 平成24年供託規則の一部改正の解説 
    □ 供託規則の逐条解説(第2版)
    □ 民事訴訟法,民事執行法及び民事保全法等と供託


    <憲法>
    □ 憲法の出題実績と重要論点の項目の列挙 


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    【2017年版】本試験における会社法及び商法
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     【平成29年度司法書士試験 解答速報会】  
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     おはようございます。

     昨日は,更新できず,ごめんなさい。

     続きをやりましょう。


     【2017年版】本試験における民法
     【2017年版】本試験における不動産登記法(択一式問題)


     今回は,「本試験における」という観点から考えると,厄介な科目である会社法及び商法です。

     厄介な科目である理由は,過去問の知識のみで正解できる会社法及び商法の問題数が少ないからです。

     一応直近5年間のデータを示しておきますが,見なくても良いぐらいです。

     

     平成24年度:0問
     平成25年度:1問
     平成26年度:1問
     平成27年度:3問
     平成28年度:0問




     0問て…。


     姫野リサーチによると,試験委員は,会社法についても過去問集(予備校が無理やり会社法に対応させたもの)を参照して問題を作成しているらしいですが,このリサーチ結果が真実であろうとなかろうと(僕の中では,真実です。),上記の出題実績を見れば,平成17年度以前の過去問を演習する必要はなく,また,平成18年度以降の過去問でも,現段階においては,演習する必要はないということになります。
     
     この「現段階においては」が難しいです。

     以下の文章は,昨年度に書きました。

     平成28年度は.会社法に基づく出題が11回目です。
     そのため,過去問の知識のみで正解できる会社法の出題は,増加するものと予想され,少なくとも,平成18年度以降の過去問は演習しておく方が安全です。




     安全でしたが,無駄でした。

     上記のとおり,平成28年度は,過去問からの出題数が全くなかったからです。 


     ということで,過去問を他の科目と同じように押さえておくという対策は,会社法に関しては,現段階では不要です。
     あと,過去問の演習をするか否かはさておき,ここで注意していただきたいのは,決して演習が不要ということではないということです。


     でも,注意してください。

     会社法も,演習自体は,必要です。

     
     こういうときに,答練・模試の問題を使用してください。

     会社法に関しては,答練・模試の問題は,過去問よりも重要です。
     
     これから本試験までの1週間,詰め込み型の勉強が中心になると思いますが,演習するなら,答練・模試の問題です。

     詰め込みにも色々と方法あります。

     条文の素読,図表の確認等ですが,条文の素読はおススメできません。

     会社法の択一式問題は,同じ条文が出題の中心の科目と異なり,条文がそのままの形で出題されるわけではないからです。

     図表の確認で詰め込む方は,図表を「問題化」しましょう。漫然と眺めているだけでは,確認できているかできていないかが分かりません。

     答練・模試の問題を使って詰め込むこともできます。

     答練・模試の問題をスピーディに解いて,ブラッシュアップする方法です。

     なお,これに対して,民法や不動産登記法のように,過去問の数が多く,また,未出の知識がテキスト等の教材で得やすい科目については,答練・模試の問題の再演習は,不要です。


     では,また。


     ↓ いつも最後までお読みいただき本当にありがとうございます!応援クリックよろしくお願いします!!次の記事は,ありきたりの方法だとは思いますが,現場における憲法の択一式問題対策をしようと思います。いかがでしょうか?
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    印鑑証明書を添付する取締役等の就任承諾遺書への住所の記載の要否(2・完)
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     【平成29年度司法書士試験 解答速報会】  
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     こんばんは。

     少し日が空いてしまいましたが,続きをやりましょう。

     印鑑証明書を添付する取締役等の就任承諾遺書への住所の記載の要否(1)

     前回のまとめです。


    【印鑑証明書を添付する場合】
     就任承諾書への住所の記載は不要である。
     そのため,株主総会の議事録に住所の記載がなくても,当該議事録を就任承諾書として援用することができる。

    【本人確認証明書を添付する場合】
     就任承諾書への住所の記載は必要である。
     そのため,株主総会の議事録に住所の記載がないときは,当該議事録を就任承諾書として援用することができない。



     
     上記のように考えられていたのに,天下の東京法務局さんが,「印鑑証明書を添付する場合にも就任承諾書には住所の記載を要する。」との見解を主張し始めました。

     実務上の取扱いはさておき,試験対策上どうすべきか?

     
     本人確認証明書に関する商業登記規則の改正が施行されたのは,平成27年2月27日ですので,影響を受けた本試験は,平成27年度平成28年度です。

     この2回の本試験から今後の対策を示しておきます。

     平成27年度と平成28年度の本試験においては,株主総会の議事録に取締役等の住所の記載があったことから,今回の論点が意識されている可能性もありました。

     しかし,添付書面の援用はしないし,そもそも就任承諾書が別紙として示されることはないため,「印鑑証明書を添付する取締役等の就任承諾遺書への住所の記載の要否」という論点は,問題にならないと考えられます。

     ということで。

     そんなに,心配すんな!


     ただし,逆にいえば,添付書面の援用をする問題であったり,就任承諾書が別紙として示された場合には,「印鑑証明書を添付する取締役等の就任承諾遺書への住所の記載の要否」という論点が問題になっていると考えられます。


     では,添付書面の援用をする問題であったり,就任承諾書が別紙として示された場合,どうしましょうか?


     その対策は,以下のバナーをクリックすると,見ることができます。
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    講師の問題冊子
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     こんばんは。

     予告どおり,「講師の問題冊子」(結局このタイトルにしました。)です。

     普段から,択一式問題の解答には「解法」が必須であり,全肢検討なんてあり得ないという意見の僕の,平成28年度本試験午後の部の問題冊子(一部)を見ていただきます。


     お見せする問題は,商業登記法の択一式問題です。


     特に注目していただきたいポイントは,平成28年度の商業登記法の択一式問題8問は,すべて組合せ問題でしたが,このうち4問を設問2個を検討して正解を導いているところです(第29問,第30問,第32問,第34問)。

     それでは,本試験受験回数15回以上,(ほぼ)中上級講座専門,答練解説講義歴14年の講師が,本気で解いた跡が残る問題冊子の一部(商業登記法の択一式問題)です。

     問題で取り上げられている論点自体はどうでも良いのですが(出題可能性は低いです。),ぜひ拡大して,その思考プロセス解法を体験してください。






    【第28問】
    H28-pm28-min.jpg

     僕は,基本的に,設問アを最初に検討することはしません。理由は,分かりますよね?

     ただ,手薄になりがちな個人商人の登記ですから,藁にもすがる思いで見つけたのが,設問アの「成年に達した」という言葉。

     これを手がかりに設問アを「誤り」と判断し,選択肢1と2を削除。

     次に,外国会社の登記に関する知識の中で最も簡単といって良い「申請人」の知識で設問エを「正しい」と判断しました。

     これにより,正解は,選択肢3か4に絞られましたが,そこでどうやって3を選んだかは問題冊子上不明であり,記憶にありません。






    【第29問】
    H28-pm29-min.jpg


     最も問題文が短い設問イから検討。これは,常識にしたい考え方。

     少なくとも,本問で最初に設問アを検討するのはあり得ないでしょう。長いし,募集設立ですから。

     設問イを「正しい」と判断すれば,正解は選択肢3か4であり,設問イかウの判断ができれば終わりです。






    【第30問】
    H28-pm30-min.jpg


     最初に思うのは,絶対設問エとオの検討は避けること。

     設問イの冒頭の「辞任」が目に入ったでの,設問イを「正しい」と判断すれば,正解は選択肢3か4であり,設問ウかエの判断ができれば終わりです。

     設問エの検討は絶対に避けると決めていたので,設問ウの正誤を判断しました。






    【第31問】
    H28-pm31-min.jpg


     設問を3個検討しているので,解法的には何もなし。

     設問イにある「非公開」のメモですが…。

     僕は,実は,受験生の頃は,正誤の判断の根拠のほか,解答プロセスをいちいちメモしながら解いていました。






    【第32問】
    H28-pm32-min.jpg


     やはり,最も問題文が短い設問エから検討。

     設問エを「誤り」と判断すれば,正解は選択肢4か5であり,設問イかオの判断ができれば終わりです。

     問題冊子には,これ以上何も書かれていませんが,設問オの検討をしたと思います。

     問題文が長い設問は,読むだけで時間がかかりますから,設問イは読まないはずです。 






    【第33問】
    H28-pm33-min.jpg


     設問を3個検討しているので,解法的には何もなし。






    【第34問】
    H28-pm34-min.jpg


     さっき,設問アは検討しないと書きましたが,本問は,設問アから検討しています(選択肢1と2の削除の仕方で分かるのです。)。

     設問アを「誤り」と判断し,選択肢1と2を削除し,残った選択肢3~5までの中で2回登場する設問ウを検討し,「誤り」と判断しました。

     これにより,正解は,設問アとウが入っていない選択肢ですから,選択肢4が正解です。

     でも,僕は,選択肢4を構成する設問イとオは,一切検討していません

     ここで,設問イとオを「念のため」検討する方が多いと思いますが,僕は,検討しません。

     設問アとウにより導き出した正解を信じ,前に進みます。

     「念のため」の検討は,「贅沢」です。

     まだ記述式問題を解いていない以上,この贅沢は,我慢すべきです(※)。

     ※ 僕は,先に記述式問題を解き終えていますが,本問を解いているのは,15時58分ぐらいなので,当然,贅沢はできません。






    【第35問】
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     まず,問題文導入部の「社団」の文字の上の「点」ですが,一般「財団」法人の問題でないことに怒りました。

     僕が試験委員なら,一般「社団」法人は出題しません。なぜなら,会社法の知識で解けてしまう可能性が高いからです。

     逆にいえば,一般「社団」法人の問題が出題されれば,全力で会社法の知識で臨みます。

     でも,設問を3個検討しているので,解法的には何もなし。

     





     このように,最低限の設問の検討だけで確実に正解を導く解法が存在します。

     細かい知識を使っているわけではなく,どこに目をつけるのかの問題です。

     だから,同じ知識を持つ受験生の方でも,解法が使えるどうかで,解くスピードも正答率も異なると考えています。


     今回,僕は,本気で解法の実践方法を書きました。


     どうか,皆さんに伝わりますように。

     
     どうすれば,このような解法を使えるのか?


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     では,また明日。