このブログは,多くの受験生の方が司法書士試験に合格するために開設しました。
    過去問解析講座(2)

     おはようございます。

     過去問解析講座(2),始めます。

     過去問解析講座【ガイダンス】
     過去問解析講座(1)

     まず,前回の確認。

     過去問を演習する意義は,次の本試験において過去問と同一の論点・知識を問う問題が出題された場合に,過去問と同一であるがゆえに,スピーディかつ正確に,解答することになります。

     その上で,平成24年度の問題のうち,過去問の知識だけで解ける問題を示しました。

     前回は真正面から書きませんでしたが,前回掲げた【平成24年度の問題のうち,過去問の知識だけで解ける問題】の中に正解できなかったものがある場合,それは,『過去問がちゃんとできていない証拠』です。厳しい言い方ですが,こういうところに過去問がちゃんとできているかどうかの基準をもってこないと,他に判断基準がありませんから,我慢してください。

     大丈夫です。何とかなります。まだまだ時間はありますから。むしろ,今から本試験までの時間ぐらいが,合格にはちょうど良いです。話はそれますが,オリンピック選手の凄さは,その身体能力もそうなんですが,4年に1回のチャンスに自身を最高の状態に持ってくるという点にあると思います。もし司法書士試験が4年に1回しか実施されなかったとすると,その調整は,非常に難しくなるでしょう。これは,3年に1回でも,2年に1回でも同じです。1年に1回であることは,チャンスです。丁寧に丁寧に皆さん自身を仕上げていきましょう。

     では,今回の内容です。

     実は,この過去問解析講座は,実際の講座としてもやったことがないので,過去問に関する情報をできるだけ多く提供するということ以外,その運営,というかどういう順序で記事を書いていくかは,手探りの状態です笑

     で,何を書こうかと考えていて思いついたのが,やはり,実践的な過去問解析を示すことです。具体的には,平成21年度の過去問の解析を一緒に行うことです。なぜ平成21年と思われるかもしれませんが,理由は簡単で,過去問と同一の論点・知識は,3回の本試験を経て出題されることが多いからです。平成25年度を基準とすると,平成24年,平成23年,平成22年度が3回の本試験ですから,平成21年度から解析していきましょうってことです。

     ただ,その前にもう少し過去問解析自体についての理解が必要かなとも思いますので,結局,上記の平成21年度の過去問の解析は予告ということにしまして,前回の続きである,ピンとくる状態にどうやってなるのかって話をしようと思います。

     ピンとくる状態。もっとかっこ良い表現ありませんかね…?まあ,それは良いとして,皆さん,考えましたか?なぜ,本試験で出題されている過去問の知識に気付かないのか?あれだけやった過去問演習に意味はなかったのか?

     なぜ気付かないのかは簡単で,覚えていないからです。
     過去問演習に意味がなかったかといえば,それはあり得ない。

     一見,矛盾するようですが,そんなことはありません。

     過去問演習に意味はあるが,覚えていないという状態は,多くの受験生の方に見受けられる現象です。

     過去問演習を繰り返せば,解答を覚えてしまうようにもなるわけで,当該過去問集を演習する上で,皆さんはキング又はクイーンです。

     でも,そのキング又はクイーン状態は,皆さんの過去問集という国の中でいえることであって,他の国,これが本試験ですね,その他の国においては,とても威張れる状態にないわけです。

     そこで,皆さんは,他の国である本試験でも威張れる(解ける)ように,皆さんの過去問集だけに収まらない実力を付ける必要があります。

     これが,『本当に覚える。』という作業です。イコール,ピンとくる状態になるための作業です。

     では,答えを明かしましょう。

     ピンとくる状態になるための作業は,抽象化です。

     過去問について,問題ごとあるいは設問ごとに,究極の抽象化を行い,本試験の現場においてそれを事例等に当てはめます。

     一緒にやってみましょう。

     以下の2つの設問を抽象化してください。

    【設問1】(H19-10-ア)
     共有者の一人が共有者間の協議に基づかないで農地である共有地を造成して宅地にする工事を行っている場合には,他の共有者は,当該共有者に対して,当該工事の差止めを請求することができる。

    【設問2】(H17-10-エ)
     Aが勝手に甲土地の宅地造成工事のために甲土地に土砂を搬入したとしても,Aは,自己の持分に基づき,甲土地全体を使用収益する権原を有しているから,Cは,Aに対し,自己の持分権に基づく妨害排除請求権を行使して,甲土地上に搬入された土砂の撤去を請求することはできない。



     解答というか検討は,次回に行います。

     では,また。

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